image140公益財団法人日本生産性本部の「メンタル・ヘルス研究所」が「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果を取りまとめ、公表しました。本調査は、全国の上場企業 2,424社を対象に実施したものです。

同結果によれば、最近3年間の「心の病」の増減傾向はつぎのようになっています。

  • 増加傾向 29.2%
  • 横ばい  58.0%
  • 減少傾向 9.2%

このように、横ばいとする企業が過半数に及んでおり、減少傾向とする企業は10%に満たない結果となりました。なお、「増加傾向」と回答した企業は、2012年の37.6%から減少しており、改善の傾向も見られます。

また、「心の病」が「増加傾向」の組織では、“従業員の孤立化”が進んでいるとの回答が「横ばい」「減少傾向」とする組織より多いとの分析結果も示されています。就労スタイルがIT化などから職場関係の希薄化は依然より指摘されていたところですが、メンタルヘルス疾患の遠因になっていることも示唆する結果といえるでしょう。近年再び社内旅行や社員寮が注目されており、社内コミュニケーションの活発化は今後も取り組むべき問題となると思われます。

最後に、労働安全衛生法改正によるストレスチェックの実施等の認知率については、9割前後と高い割合となりました。(現状における施策の導入率は、ストレスチェック、面接指導とも実施している企業は30.4%となっています。)。その関心の高さは、当サイトのアクセス履歴からも予想されていたところですが、それを裏付ける結果となっています。

■関連リンク

第7回 『メンタルヘルスの取り組み』に関する企業アンケート調査結果 ~「心の病」増加企業の58.9%で「職場のコミュニケーション」が減少~(公益財団法人日本生産性本部HP)

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