近年、働く人のメンタルヘルスが労務管理上の課題として挙げられることが少なくありません。そのようななか、公益財団法人日本生産性本部が「第9回『メンタルヘルスの取り組み』に関する企業アンケート調査結果を公表しました。本調査結果では、最近のメンタルヘルスを取り巻く状況の一端がわかり参考になります。

たとえば、「心の病」の年代別割合では、前回に続き、10~20代が増加し初めて3割を超え、わずかに40代 を上回りました。その結果、10~20代、30代、40代の比率がほぼ同じ割合となり、年齢層を問わない共通課題になったことがうかがえる結果となりました。

このように、メンタルヘルスの問題が一般化する傾向にありますが、本調査では「心の病」が減少傾向の企業では「生産性が向上している」の回答割合高く、また「健康経営」、「長時間労働」、「場所に縛られない働き方改革」の取り組みで効果があがっている割合が高いといった結果が報告されています。取り組み方しだいによっては、メンタルヘルスの改善につながるともいえるわけです。

メンタルヘルスは各社で頭を悩ませている問題ですが、このような調査なども参考に対策を検討してはいかがでしょうか。

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参考リンク

第9回「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果(日本生産性本部HP)